VCへの愛と葛藤 ❤️💔

2022年第1四半期、市場が下落する中でも、ベンチャーキャピタルは暗号資産関連のスタートアップに100億ドル以上を投じた。投資の時間軸は、市場の空気と大きく異なることがある。皆が目先の下落を見ているときに、長期を見ている投資家もいる。そのことを思い出させる出来事だった。

A16Z、Pantera、Paradigm、DCGといった企業は、暗号資産分野の資金調達でよく知られる名前になった。資金の多くが一握りの投資家から供給されるとき、ひとつの問いが生まれる。資金調達の集中は、Web 3.0が約束する分散化を損なわないのか。

資金調達の選択肢は、需要だけでなく規制にも左右される。法域やプロジェクトによっては、トークンを公募するよりも、エンジェル投資家やVCに私募で株式を売るほうが現実的なこともある。2017年に質の低いICOが大量に現れたことで、その手法への信頼は傷ついた。STO、IEO、IDOなど、別の方法も登場した。だが、調達の仕組みを変えても、法的義務や信頼を獲得する必要がなくなるわけではない。大型の調達では、VCは依然として魅力的な資金の出し手になり得る。

しかし、従来型のベンチャー投資家が暗号資産分野に入ってきたとき、彼らが慣れ親しんだような歓迎を受けたわけではなかった。強い当事者意識を持ち、活発に動くオンラインコミュニティや、分散化のビジョンを持つ創業者は、VCがWeb 2.0の事業で接してきた相手とは違う。幸い、暗号資産関連の事業は多くが高リスクである一方、どの業界と比べても高いリターンを生み得る。暗号資産とWeb 3.0が未来だと考えるVCなら、自分たちの時代で最大になるかもしれない投資機会を逃したくはない。そのため創業者には、より良い条件を交渉する力が生まれる。投資家が会社の統治で過大な発言権を持たず、コミュニティが望み、投票で決めたことを覆せないよう、合意を作ることができるのだ。

コミュニティが動かすプロジェクトに機関投資家の資金が入るとき、創業者は、自分たちのビジョンの価値が交渉の材料になることを覚えておくべきだ。その立場を使い、そもそもそのプロジェクトを投資に値するものにした統治の原則を守ることができる。